トップページ >  地域医療連携 >  医科歯科連携

医科歯科連携

【概要】

 当院では、入院患者およびがん患者(外来通院を含む)を対象に、周術期口腔機能管理を含めた医科歯科連携を推進しています。

 具体的には、入院加療を要する患者さまへの対応として、お口のトラブルで治療が滞ることのないように入院前の歯科受診を推奨しています。とくにがんの患者さまには入院前から『周術期口腔機能管理』を開始し、治療前・治療中・治療後のお口のケアを行うことで、歯性感染症や誤嚥性肺炎、薬剤性・放射線性の重症口内炎を予防することが期待されます。

 また入院中の患者さまへの対応としては、お口のトラブル(歯の痛み、義歯破損など)があった場合、院内の歯科口腔外科にて応急処置を行います。退院後は『かかりつけ歯科医』またはお近くの歯科診療所で治療をお受けいただきます。このほか、オーラルサポートチームによる口腔ケア・口腔機能管理などを行っています。

 

一般社団法人東西茨城歯科医師会と連携協定の調印式が行われました。

 平成26年11月13日、一般社団法人東西茨城歯科医師会との連携協定の調印式が行われました。

今年初めに、連携医科歯科連携協議会を立ち上げ、具体的な方策について議論をしてきました。この結果、今回、当院でがん診療中の患者さんに対し東西茨城歯科医師会会員の先生方が、本院において訪問歯科診療を行っていただけることになりましたので、これを第一歩として、今後包括的に連携を図ることとなり、本日の連携協定の締結に至りました。

 今後、訪問歯科診療を通じて患者さまのさらなる生活の質の向上に繋がればと考えております。

左から伊藤副会長、仁平会長、永井院長、小島副院長

 

医科歯科連携協定調印式

 

日時:平成26年11月13日(木)

場所:本院大会議室

出席者:

一般社団法人 東西茨城歯科医師会 

          会長 仁平 哲夫 様

          副会長 伊藤 幸夫 様

当院院長 永井 秀雄

副院長兼化学療法センター長 小島 寛

 

 

医科歯科連携協議会

○平成26年度第1回医科歯科連携協議会を開催しました。

 歯や口腔内の健康は、がんなどの様々な病気の治療に大きな影響があり、歯や口腔内が健康であれば、合併症の減少や入院期間の短縮など治療効果が高まる一方で、トラブルがある場合は、病気の治療そのものが出来なくなってしまうこともあります。

 こうしたことを踏まえ、平成26年2月に地域の歯科医の先生方と連携を推進するため、「茨城県立中央病院医科歯科連携協議会」が発足しました。
 今年度第1回の医科歯科連携協議会は地域の歯科医師の先生方15名及び笠間市保健センターの歯科衛生士に参加いただき、6月23日(月)に開催しました。
 協議会では、医科歯科連携の現状や普及啓発や研修会など、より質の高い医療を提供するための今後の医科歯科連携体制について協議を行いました。 

第一回 医科歯科連携協議会の様子

 

連携機関(歯科)のご紹介

以下の医療機関(歯科)が当院の連携機関となっております。

【県央】

 水戸市  笠間市  城里町   茨城町   大洗町   小美玉市

 

【県北】

 日立市  ひたちなか市  那珂市  常陸大宮市  常陸太田市  高萩市  北茨城市  大子町

 

【県南】

 土浦市  つくば市  つくばみらい市  石岡市  稲敷市  かすみがうら市  牛久市  取手市  

 守谷市  龍ヶ崎市  美浦村 

 

【県西】

 桜川市  下妻市  常総市  筑西市  結城市  坂東市  古河市  境町

 

【鹿行】   

 鉾田市  神栖市 

 

平成27年度の実績

歯科口腔外科 萩原 敏之

 医科歯科連携の目的は、①医科治療を頓挫させるような病巣感染や歯科的トラブルをとり除くこと、②患者の諸症状に歯科口腔疾患が絡んでいるかの診断、③がん治療での緩和ケア、④入院期間の短縮による経済効果、⑤歯科技工を用いた頭頸部放射線治療補助装置の作製、などさまざまある。今年度も毎週水曜日午後3 時より7時ごろまで、全入院患者(一部入院予定患者)のなかで医師より依頼のあった患者を対象として、歯科口腔疾患診断と口腔トラブルの応急的治療を行った。また、昨年度より外来看護師2 名が回診と診療補助に加わり、口腔サポートチームとの連携のもとに、口腔機能管理を行った。
 今年度も、一昨年度作成した医科歯科連携マニュアルをもとに、入院治療前外来での連携歯科医療機関への情報提供書作成のルーチン化をはかった。また、医科歯科連携情報提供書等の改訂を行い、利便性を向上させた。

 昨年度から対象を、歯科的トラブルをもった症例や主治医からの感染源コンサルタント症例に限ったため、全症例数は77 例(前年比59.7%)と昨年度よりさらに減少した。そのうち6 例が外来コンサルトであった。依頼診療科は、腎臓内科17 例、整形外科10 例、血液内科8例、循環器内科7例、腫瘍内科5例、総合診療科4例、呼吸器内科4例、消化器内科3例、婦人科3例、膠原病内科3例、耳鼻科3例、外科2例、形成外科2例、皮膚科2例、放射線科2例、泌尿器科1例で、16 科にわたった(円グラフ参照)。依頼内容は、病巣感染チェック20 例、抗骨吸収薬投与前チェック15 例、ステロイド投与前チェック7 例、動揺歯7 例、歯顎痛6 例、歯肉顎顔面腫脹8 例、義歯不適合2 例、その他12 例であった。感染病巣チェックのうち15 例(75.0% ) に感染源となりうる疾患があった。
実際に行った処置等は、抜歯15 例、口腔疾患診断26 例、連携病院歯科または歯科医依頼15 例、経過観察15 例、義歯調整2 例、その他の処置3 例であった。
また歯科トラブルにより医科治療日程が余儀なく変更された症例は12 例(15.5%)で前年度より増加した。かかりつけ歯科医をもたない患者は68 名(88.3%)、かかりつけ歯科医をもつ患者は9 名(11.7%)であった。

 

▲戻る