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診療科

専門センター等

部門・活動

神経内科 (Neurology)

医師名 専門領域 所属学会・専門医等

部長、第一診療部長
小國 英一

(おぐに えいいち)

○神経内科学
○臨床神経生理学
○神経生理学
○運動制御学

日本内科学会 認定医
日本神経学会 専門医

日本老年医学会
日本リハビリテーション学会
日本臨床神経生理学会 認定医(脳波部門・筋電図部門)
日本生理学会
日本神経科学会

診療科の特色,対象疾患,治療法,症例数,治療成績など

対象疾患

 脳血管障害,神経感染症,脱髄性疾患,神経変性疾患,末梢神経疾患,筋疾患,神経筋接合部疾患,発作性疾患等の多岐に渡ります。これらが呈する症状には,脱力,筋力低下,不随意運動,シビレ感,疼痛,頭痛,肩こり,めまい,平衡障害,歩行障害,失神,意識障害,物忘れ,認知障害,視覚異常,聴覚異常を初発症状とすることが知られています。

担当検査・特殊治療

 神経系疾患の診断に欠くことのできない脳・脊髄の形態異常についての検査は,放射線科に依頼しておりますが,当科の参考意見の見合わせにも対応可能です。また,当科独自の脳波,筋電図,神経伝導速度検査等を担当しております。これらは検査のみの依頼でも対応可能です。

 当科がマネージメントする特殊治療は,当該診療科と共同で実施する血漿交換療法やバクロフェン持続髄注療法があります。これらの他に当科独自に免疫グロブリン大量療法やボツリヌストキシン療法が実施可能です。

診療申し込み時のお願い

 急性発症のため緊急の対応が必要な場合には,当院救急外来にて対応させていただく場合があります。依頼書の内容から,至急と一般依頼とを判断させて頂いておりますので依頼書にはこれらが明確に判断可能なように,何時頃から・どのような症状が出現し・どのような経過(軽快・増悪)かを明示してください。また,何を目的に当科を紹介するかについて,ご面倒でも患者さんに十分な説明をお願いいたします。さらに,お手数を増やすお願いで恐縮ですが,意識障害・認知症の診察依頼の際には患者さんのご家族(同一生計・日常生活状況を理解している方)の同伴をお願いいたします。

診療実績

1.平成29年度の実績

 当科は、例年増員を要望しておりましたが、本年度も増員無く経過致しました。その結果、例年通り1人体制で入院ならびに外来診療に従事し、専門的な神経生理検査の実施・判読に加え、研修医指導・看護学生講義を担当しました。さらに、院内の各種委員会の委員として病院運営への協力並びに、対外委員として難病診療支援への協力も例年通りに行いました。これらの病院運営と専門診療の実績は前年とほぼ同じであり、診療活動は、従来どおり当院の総合診療科との合同診療、筑波大学附属病院神経内科・茨城県立医療大学付属病院神経内科からの診療協力も継続して実施しました。

2.外来診療

 昨年同様、週間延べ3.0日の予約外来診療を行いました。内訳は2.0日の一般専門外来の他、 0.5日の特別枠専門外来、0.5日の紹介新患診療枠でした。これらの計1.0日は、本年度の臨床治験の機会を得られなかったため,従来予約から溢れた患者さんの対応用に用いました。診療患者数は、延べ3,500人(月平均300人)・実患者数約800人でした。このうち60人は新患患者として、他科外来・救急外来からの診紹介患者と地域連携室を介した他施設からの紹介患者、さらに内科新患外来からの移行患者でした。また,週間延べ0.5日は県立こころの医療センターにて、精神疾患に合併する神経疾患のコンサルテーション診療を行いました。

 これらの患者の疾患内訳は、難病法に指定される難病およびそれらの疑いがある患者が約1,000例、一般神経疾患の症状を呈する癲癇・歩行障害・めまい・頭痛が約1,000例でした。また、救急診療の中核でもある脳血管障害及びその後遺症は総合診療科の協力の結果、当科が主科として担当する患者が減少し、約100例となったものの、認知症関連患者は約100例と例年並みでした。地域連携室を介した診察が約100例で、神経難病の疑いが約60例、内約35例がパーキンソン病の疑いでした。筋緊張を低下させる目的で、少数例ではあるが、ボトックス筋注療法を行いました。

 これらは前年とほぼ同数でした。従来からの懸案である,新患受け入れ数が頭打ちとなっている現状は慢性的に不変であり,打開のために軽症または内服治療継続のみの約35例は、紹介元または希望する近隣の施設への逆紹介をお願いしました。一方で、全身の臓器との関連の強い神経系を専門とする当科の診療は、代謝・内分泌疾患や消化器・循環器疾患との合併症例が多く、これらの特性が近隣施設への逆紹介を阻む要因となっており、この点の解決が未だに今後の課題として持ち越されています。

 さらに,円滑な外来診療を継続させるため,社会資源の有効な利用を積極的に行いました。具体的には,介護保健制度に規定される介護主治医意見書を約100件,難病診療継続に必要な臨床調査個人票を約100件,さらに約20件の身体障害者申請書の作成を行いました。これとは別に,生命保険会社他へ提出する診断書作成を約100件,生活保護受給者の診療継続意見書作成を約30件と同数回の福祉事務所からの実態調査確認面接に応じました。一方で、社会全体の健全化のために患者さんの権利を制限・抑圧する,認知症・てんかん罹患者による自動車運転の可否に関する県公安員会提出用の意見書約20件の作成を行いました。

3.入院診療

 自科の精査・加療入院は、述べ約2,500人の診療を担当しました。他科の入院患者・救急外来からのコンサルテーションも例年通り担当したが,他の職責との関係でやや低下傾向を認め,総合診療科への依頼件数が増加する傾向でした。それでも,約50人の新入院患者は主治医として診療を行い、前述の依頼患者を含め,総合診療科との併診患者は、従来通り約200人に及び,これらの患者の治療方針の決定・修正には合同カンファランスと合同回診を通して行いました。また,入院診療は研修医の研修を兼ねており,担当医として診療する研修医の主体的な検査計画・治療計画の指導・修正を行いました。このため、従来通り在院日数が延長する傾向が見られ、解決すべき案件の1つとして持ち越される結果となりました。

 入院患者の疾患内訳は脳卒中約20例と,外来診療の項で述べた通り、総合診療科の協力により、従来に比し顕著に減少したが、その一方で意識障害・癲癇・めまいは約130例,神経難病約70例、その他約100例と当科が中心となるべき患者は従来通りでした。また、茨城県神経難病医療事業の基幹病院として、その受け入れ方法を整備し、対象となる神経難病患者2例はほぼ通年を通し継続入院となり、主治医として診療を実施しました。また延べ17例の重症在宅療養難病患者のレスパイト入院を受け入れました.

 これらの入院診療には例年通り、近年確立した免疫グロブリン大量療法やβインターフェロン療法・フィンゴリモド内服導入を行なうと共に,バクロフェン持続髄注療法・血漿交換・集中治療等の全身管理も行いました。

4.検査

 画像検査では、神経疾患の診断並びに病態評価の中核となる、頭部MRI・CT並びに脊椎MRIは従来通り放射線科に実施・判読を依頼しましたが、その一部は自らが判読しました。パーキンソン症候群・認知症の鑑別診断に有用となる脳血流シンチグラフィー、特殊な癲癇の焦点特定に有用となる受容体シンチグラフィー、パーキンソン病の診断に有用となるMIBG心筋シンチグラフィー等の核医学検査の判読を行いました。

 神経生理機能検査では、神経伝導速度検査(NCV)・誘発筋電図(eEMG)の実施・判読を約25例、針筋電図検査(nEMG)の実施・判読を約20例と昨年に比しやや増加する結果でした。これは、この領域の検査を担当する検査技師の配属にも依存しています。また、意識障害や癇癪診断に必須である脳波判読は約500例と前年同様の一方、誘発脳波(SEP、ABR、VEP)の実施・判読は0件で前年と同様に低下する結果でした。

 神経病理検査は従来通り筑波大学神経内科の協力の基に、3例の筋生検と3例の神経生検を実施し、例年と同様でした。

5.対外活動・その他

 脳卒中を対象とする地域連携パスに沿い、総合診療科との並診の基に、例年通り約20例の患者に対し回復期リハビリテーション治療の実施を通して診療連携に貢献しました。

 所属学会活動は従来通り継続し、3回の国内学会総会と2回の関東甲信越地方会に参加しました。2回の茨城県地域学会に於いては、症例報告・発表の機会が得られず、研修医指導の大きな懸案として待ちこすこととなりました。また、地域の症例検討会・研修会にも積極的に参加し,この内の数回は世話人・幹事として研修会運営に協力する他に、本院を会場として開催した研究会では、研修医ならびに協力医師の積極的な参加がありました。また医師会・薬剤師会が主催する研究会に於いても従来通り積極的に参加しました。 臨床研究は、当科担当となるものがなく、本年は他の領域運営に専念しました。

 3つの院外委員の任命を受け、毎月・2ヶ月に1回・年2回の委員会に出席し、県内地域医療の充実と社会福祉事業に貢献しました。また、複数の院内委員会委員として定例委員会に参加し、本院の潤滑な管理・運営に協力しました。

6.教育

 県立中央看護学院の講師として、看護学生の講義を分担担当しました。内科カンファランスでは、レクチャーを分担担当し、神経疾患に関する症候の診察法・治療の解説を行いました。臨床研修指導医として、研修指導を行いました。これらの教育体制は、新専門医制度の導入に伴い抜本的に見直す見込みとなりました。

 神経内科の対象疾患は極めて多岐に渡るため、近隣の病院・診療所からの専門診療の依頼をはじめ、老人保健施設・重症心身障害者施設・知的障害者施設等からの診療相談が極めて多い現状です。専門診療を望む患者・家族・近隣施設の要望に応えるため,専門医増員のための教育・指導さらに増員要求を継続して実行します。また、専門的・先進的医療の効率的な提供のために、院内外との効率的な連携診療の方法を継続して検討します。

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