当科の特色

リハビリセンター長

部長
リハビリセンター長
鈴木 聖一



(すずき せいいち)

脳卒中・外傷などの救急疾患から、周術期、ガン末期に対するリハビリテーションまで全般に行なっております。


 当科は脳血管障害,脊髄損傷,外傷,整形外科的疾患を初めとして,機能訓練を必要とするさまざまな患者さまに対応しています。主に入院中の方を対象としています。 スタッフ一同で患者さまが障害を克服するのをお手伝いさせていただきます。

リハビリテーションセンターホームページ
リハビリテーション技術科ホームページ

施設基準

  • 脳血管リハビリテーションⅠ
  • 運動器リハビリテーションⅠ
  • 呼吸器リハビリテーションⅠ
  • 廃用症候群リハビリテーションⅠ
  • がんのリハビリテーション

スタッフ紹介


部長
リハビリテーションセンター
鈴木 聖一



(すずき せいいち)

専門領域
  • リハビリテーション
所属学会・専門医等
  • 日本リハビリテーション医学会 専門医
  • 日本整形外科学会 専門医
  • 義肢装具等適合判定医
  • 日本体育協会認定スポーツドクター
  • 日本障がい者スポーツ協会認定 障がい者スポーツ医

循環器内科部長
馬場 雅子



(ばば まさこ)

専門領域
  • 心大血管リハビリテーション治療
  • 循環器内科
所属学会・専門医等

(非常勤医師)
内田 元



(うちだ はじめ)

専門領域
  • リハビリテーション
所属学会・専門医等

主な対象疾患

対象疾患

脳血管障害、外傷、整形外科的疾患、悪性腫瘍など

スタッフ

医師 2名(1名心大血管リハ兼務)、理学療法士 14名、作業療法士 7名、言語聴覚士 3名、受付2名

外来診察

  • 月曜日 午前
  • 水曜日 午前
  • 木曜日 午前

 訓練

月曜日~金曜日(予約制)

診療実績

疾患別
疾患分類R2年度R3年度R4年度
脳血管障害277303327
脳腫瘍203115
脳外傷181917
その他の脳疾患334150
外傷427406440
骨関節疾患155163177
脊椎疾患817957
脊髄損傷131812
切断757
骨関節の腫瘍285
整形外科的感染症453933
神経筋疾患443224
悪性腫瘍261407447
呼吸器疾患137140191
その他169205282
合 計1,6891,8962084
診療科別内訳
診療科R2年度R3年度R4年度
全体全体入院全体入院全体入院
整形外科671569675606669604
脳神経外科243240304302328328
内科394390445441551548
外科656490909090
呼吸器外科155152181175240239
乳腺外科726863626968
循環器外科333322
救急科313145453231
耳鼻科4434322521
歯科口腔外科03333
小児科00000
精神科000000
泌尿器科9826252727
皮膚科・形成外科129522119
婦人科282818182727
放射線治療科114400
合計1,68915671,8961,8082,0842,007
新規入院患者に占める介入率
 H30年度R元年度R2年度R3年度R4年度
新規入院患者数11,031人10,835人8,895人9,195人9,166
リハ介入患者数1,421人1,425人1,567人1,862人2,007
介入率12.9%13.2%17.6%20.3%21.8%
PCU病棟におけるリハビリテーション実績
 全体理学療法作業療法言語聴覚
R2年度実員(人)2519124
延べ(人)43119620629
R3年度実員(人)4337178
延べ(人)90161920280
R4年度実員(人)5347198
延べ(人)92159527650

臨床研究

リハビリテーション科臨床研究発表実績

茨城県立中央病院臨床研究発表実績まとめ

当科の取り組み

早期リハビリテーションの充実に向けた取り組み

 平成30年度はゴールデンウィークや年末年始の長期連続休日に加え、月2回の土曜日診療を開始しました。また、特定集中治療室における早期離床・リハビリテーションチームの一員として、多職種と連携し、プロトコルの作成と算定に向けた運用方法の構築を行い、平成31年度からの算定開始に向けた準備を整えました。 周術期のリハビリテーションとしては、術前より呼吸器リハビリテーションを開始し、呼吸機能の評価に加え、呼吸法や排痰法の指導を行っています。
 急性期病院として、入院後早期からリハビリテーションを開始・提供することは、安静による廃用症候群や二次的合併症を予防し、良好な機能回復を図るために重要です。今後さらに充実を図っていくためには、必要人員の確保が課題です。

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