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神経内科 (Neurology)

スタッフ

医師名 専門領域 所属学会・専門医等

部長、第一診療部長
小國 英一

(おぐに えいいち)

○神経内科学
○臨床神経生理学
○神経生理学
○運動制御学
  • 日本内科学会 認定医
  • 日本神経学会 神経内科専門医
  • 日本老年医学会
  • 日本リハビリテーション学会
  • 日本臨床神経生理学会 認定医
    (脳波部門・筋電図部門)
  • 日本生理学会
  • 日本神経科学会

⇒外来担当医一覧表はこちら

診療科の特色,対象疾患,治療法,症例数,治療成績など

対象疾患

 脳血管障害,神経感染症,脱髄性疾患,神経変性疾患,末梢神経疾患,筋疾患,神経筋接合部疾患,発作性疾患等の多岐に渡ります。これらが呈する症状には,脱力,筋力低下,不随意運動,シビレ感,疼痛,頭痛,肩こり,めまい,平衡障害,歩行障害,失神,意識障害,物忘れ,認知障害,視覚異常,聴覚異常を初発症状とすることが知られています。

担当検査・特殊治療

 神経系疾患の診断に欠くことのできない脳・脊髄の形態異常についての検査は,放射線科に依頼しておりますが,当科の参考意見の見合わせにも対応可能です。また,当科独自の脳波,筋電図,神経伝導速度検査等を担当しております。これらは検査のみの依頼でも対応可能です。

 当科がマネージメントする特殊治療は,当該診療科と共同で実施する血漿交換療法やバクロフェン持続髄注療法があります。これらの他に当科独自に免疫グロブリン大量療法やボツリヌストキシン療法が実施可能です。

診療申し込み時のお願い

 急性発症のため緊急の対応が必要な場合には,当院救急外来にて対応させていただく場合があります。依頼書の内容から,至急と一般依頼とを判断させて頂いておりますので依頼書にはこれらが明確に判断可能なように,何時頃から・どのような症状が出現し・どのような経過(軽快・増悪)かを明示してください。また,何を目的に当科を紹介するかについて,ご面倒でも患者さんに十分な説明をお願いいたします。さらに,お手数を増やすお願いで恐縮ですが,意識障害・認知症の診察依頼の際には患者さんのご家族(同一生計・日常生活状況を理解している方)の同伴をお願いいたします。

診療実績

1.令和元年度の実績

 当科は長年の念願が叶い,筑波大学付属病院神経内科から医師1名を派遣頂き、念願の2人態勢となりました。しかしながら働き方改革による残業時間制限遵守,1人体制故に免除頂いていた内科診療への分担業務遂行,並びに外来診察室の医師数増大に伴う数的飽和状態のために,業績拡大は前年の1.5倍程度に留まる結果となりました。業務内訳は、主科・主治医としての入院診療、専門科診療としての外来診療を継続して実施しました。また例年通り,専門的な神経生理検査の実施・判読に加え,初期研修医・内科専攻医への研修医指導を担当しました。

 さらに,院内の各種委員会の委員として病院運営への協力並びに、茨城県難病診療支援事業に基幹病院の中心メンバーとして協力し,これに派生し,今年度から正式に発足した院内の難病診療支援ワーキンググループの中心メンバーとして,難病診療支援事業への協力と活動内容の総括・修正並びに新規事業の提言を行いました。具体的には,年4回の院外開催の委員会へ委員として参加し,難病指定医講習会講では神経難病の最新治療に関する講演を行いました。さらに院内ワーキンググループとして,神経難病の枠を超え,消化器疾患・免疫系疾患・内分泌系疾患の診療状況確認と新たに指定難病に組み込まれた小児疾患との連携方法を模索し議論・提言を行いました。これらの病院運営と専門診療の実績は前年と比べやや拡大を認めるも,実質はほぼ同等に留まりました。また,診療活動の実行には,従来どおり当院の総合診療科との合同診療,筑波大学付属病院神経内科からの診療協を継続することで実施し,教育活動の初期研修医研修・新専門医制度の基での内科専攻医研修指導は,複数の専門診療科から構成される内科のメンバーとして指導的立場で協力しました。

2.外来診療

 人員増員に反し,診察枠増大が行えなかったため,昨年同様の週間延べ3.0日の予約外来診療から延べ1.5日の内科共通枠診療を追加する試みを行いました。内訳は2.0日の一般専門外来の他、 0.5日の特別枠専門外来、0.5日の紹介新患診療枠で,これに納まりきらない通院診察のため内科共通枠を使用させていただきました。診療患者数は、延べ約3,000人(月平均約250人)・実患者数約800人でした。このうち約60人は新患患者として、他科外来・救急外来からの診紹介患者と地域連携室を介した他施設からの紹介患者、さらに内科新患外来からの移行患者さんでした。また,毎週延べ0.5日は県立こころの医療センターにて、精神疾患に合併する神経疾患のコンサルテーション診療を行いました。

 これらの患者の疾患内訳は、難病法に指定される難病およびそれらの疑いがある患者が約1,000例、一般神経疾患の症状を呈する癲癇・歩行障害・めまい・頭痛が約1,000例であった。また、救急診療の中核でもある脳血管障害及びその後遺症は総合診療科の協力の結果当科が主科として担当する患者が減少し約100例となったものの、認知症関連患者は約100例と例年並みでした。地域連携室を介した診察が約100例で、神経難病の疑いが約100例、内約50例にパーキンソン病が疑われものの,その中の約40例で振戦または歩行障害のみを呈する患者さんで生活指導を要する患者さんでした。これらは痙縮・固縮等の筋緊張の異常を呈する疾患の診断・治療が一般に困難であることに起因すると考え,多数例への適応は人員制限のために困難ではあるももの,少数例に対し筋緊張を調整の目的で、特殊治療とされるボトックス筋注療法・バクロフェン持続髄注療法の導入と維持メンテナンスを行いました。実数は前年とほぼ同数でした。

 従来からの懸案である,新患受け入れ数が頭打ちとなっている現状は慢性的に不変であり,打開のために軽症または内服治療継続のみの約50例は、紹介元または希望する近隣の施設への逆紹介をお願いしました。一方で、全身の臓器との関連の強い神経系を専門とする当科の診療は、代謝・内分泌疾患や消化器・循環器疾患との合併症例が多く,これらの領域の診療との併診のため,当科単独での紹介は,患者さんが了承頂けない等が,連携する近隣施設への逆紹介を阻む要因となっています。この点が未だに解決困難であり,患者さんへの説明と理解を求める活動等を実施するなどの課題として持ち越された。

 さらに,円滑な外来診療を継続させるため,社会資源の有効な利用を積極的に行いました。具体的には,介護保健制度に規定される介護主治医意見書を約100件,難病診療継続に必要な臨床調査個人票を約100件,さらに約20件の身体障害者申請書を作成しました。これとは別に,生命保険会社他へ提出する診断書作成を約10件,生活保護受給者の診療継続意見書作成を約30件と同数回の福祉事務所からの実態調査確認面接に応じた。一方で、社会全体の健全化のために患者さんの権利を制限・抑圧する,認知症・てんかん罹患者による自動車運転の可否に関する県公安員会提出用の意見書約20件の作成を行いました。

3.入院診療

 自科の精査・加療入院は、述べ約2500人を担当しました.他科の入院患者・救急外来からのコンサルテーションも例年通り担当しましたが,他の職責との関係でやや低下傾向と人員増加がほぼ相殺し,ほぼ例年通りの結果でした。前年は総合診療科への主治医依頼をお願いする件数が増加傾向であった患者数は,本年度は主治医として受け持てる状況であったため,患者実数に大きな変化が見られなかった実質的な内訳は,当科の増加・総合診療科の減少の結果でしたが,合算するとほぼ例年通りの結果でした。神経内科・総合診療科が担当する入院患者さんの治療方針決定・修正には,毎週実施した2科の合同カンファランスと合同回診を通して行いました。また,入院診療は研修医・専攻医の研修を兼ねており,担当医として診療する研修医の主体的な検査計画・治療計画の指導・修正を行ないました。この様な一因もあり,在院日数が延長する傾向は本年度のほぼ同程度に見られ,懸案解決の糸口を模索する結果となりました。

 入院患者の疾患内訳は脳卒中約20例と脳外科による脳血管診療の活動拡大に伴い従来に比し顕著に減少しましたが,その一方で意識障害・癲癇・めまいは約130例,神経難病約70例、その他約100例と当科が中心となるべき患者は従来通りであり,診療科間での対象疾患の相違が際立つ結果となったようです。また、茨城県難病医療事業の基幹病院の神経部門として受け入れ方法を整備・対処すべき,神経難病患者2例はほぼ通年を通し継続入院となり、担当医として診療を継続実施しました。また,延べ11例の重症在宅療養難病患者のレスパイト入院を受け入れました。

 付記として,これらの入院診療には例年通り,免疫グロブリン大量療法やβインターフェロン療法・フィンゴリモド内服導入を行なうと共に,バクロフェン持続髄注療法・集中治療等の全身管理も行ないました。

4.検査

 例年記載している通り,神経疾患の診断並びに病態評価の中核となる画像検査では、頭部MRI・CT並びに脊椎MRIは従来通り放射線科に実施・判読を依頼しましたが、その一部は自科で判読を行いました。パーキンソン症候群・認知症の鑑別診断に有用となる脳血流シンチグラフィー、特殊な癲癇の焦点特定に有用となる受容体シンチグラフィー、パーキンソン病の診断に有用となるMIBG心筋シンチグラフィー等の核医学検査は実施した全例を自科で判読しました。

 神経生理機能検査では、神経伝導速度検査(NCV)・誘発筋電図(eEMG)の実施・判読を約25例、針筋電図検査(nEMG)の実施・判読を約20例と昨年にとほぼ同等の結果でした。これは,この領域を担当する検査技師が所属する部門の協力もあり,意識障害や癲癇診断に必須である脳波判読は約500例,誘発脳波(SEP、ABR、VEP)の実施・判読は数件と前年比横這いの結果でした。神経病理検査は従来通り筑波大学神経内科の協力の基に、4例の筋生検と4例の神経生検を実施し、例年と同様でした。

5.対外活動・その他

 脳外科の診療動向の変化もあり,対象患者の減少の結果となった脳卒中患者さんの約15例を脳血管疾患地域連携パスに沿い回復期リハビリテーション治療の導入実施を行いました。前述のごとく,これらの症例は総合診療科と連携した患者さんであり,数的貢献はほぼ例年通りでした。

 所属学会活動は従来通り継続し,3回の国内学会総会に参加しました。人員増を達成したものの,参加すべき学会が同一であるため,会期に当科専門医が不在にならない配慮を要する新たな問題が指摘されました。1回のみでしたが,茨城県地域学会に於いて、症例報告・発表の機会を得たものの,研修医の積極参加を励行する方法が懸案として持ち越す事となりました。また、地域の症例検討会・研修会にも積極的に参加し,この内の数回は世話人・幹事として研修会運営に協力しました。また,本院を会場として開催した研究会では、研修医ならびに協力医師の積極的な参加がありました。さらに医師会・薬剤師会が主催する研究会に於いても従来通り積極的に協力しました。臨床研究は当科担当となるものが無く,本年は他の領域運営に専念しました。

 3つの院外委員の任命を受け、毎月・2ヶ月に1回・年2回の委員会に出席し、県内地域医療の充実と社会福祉事業に貢献しました。また、複数の院内委員会委員として定例委員会に参加し、本院の潤滑な管理・運営に協力しました。また,新専門医制度の基,専攻医が順調に研修を可能とする目的で,隔月に開催される内科専門研修プログラム委員会の司会を拝命され実施した。これら院内委員会活動は,例年通りでありましたが,難病診療支援ワーキンググループが正式に発足することとなり,中心的に活動を行った。

6.教育

 教育活動は研修医指導を中心に実行しました。内科カンファランスでは、レクチャーを分担担当し、神経疾患に関する症候の診察法・治療の解説を行った。臨床研修指導医として、研修指導を行いました。これらの教育体制は,新専門医制度の導入に伴い抜本的に見直す見込みとなりましたが,実質的には従来通りの指導体制継続に留まる結果となりました。一方で,難病診療拠点病院を拝命しており,これに基づく,指定医師研修会・指定施設スタッフの研修会に於いて,講演を通し指導的立場で難病診療事業に協力した。また医師を対象とした身体障害申請の方法について講演・指導を行いました。

7.業績

こちらからご覧いただけます→臨床研究発表実績

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