がん遺伝子パネル検査を目的にがん患者さんをご紹介してくださる主治医の先生へ
平素よりがん診療において、大変お世話になっております。茨城県立中央病院は、2019年12月からがんゲノム医療を開始しました。先生方が診療されている患者様の中でがん遺伝子パネル検査をご希望される方がいらっしゃいましたら、下記の条件を満たしているかをご確認してください。その上で下にある書類を記載していただき、当院地域医療連携室(FAX番号:0296-78-3589)に送付してください。当院で書類をチェック後、折り返し先生に連絡させていただきます。
大変申し訳ありませんが、一つでも書類に不備があるときには、がん遺伝子パネル検査を受検することはできませんので、患者様が速やかにがん遺伝子パネル検査を受検できるようご協力のほどよろしくお願いいたします。また、がん遺伝子パネル検査後も定期的に報告する必要があるため、患者様の状況(転帰や治療内容)をお聞きすることになりますので、併せてご協力のほどよろしくお願いいたします。
がんゲノム医療 実施可能な患者様の条件
1.パフォーマンスステータスが0-1である。
2.悪性腫瘍に対し、保険診療で認められた標準治療を現在行っており、次の標準治療(概ね2次治療以降)がない、もしくはあっても副作用などから行えない状況である。または、標準治療がない希少がん(原発不明癌など)である。
3.予後が3か月以上は見込める。
4.遺伝子カウンセリングが必要になる場合があることを、主治医から簡易に説明済みである。
上記4項目に当てはまる患者さんをご紹介ください。
がん遺伝子パネル検査(がんゲノム医療)を希望される患者様へ
茨城県立中央病院は、2018年10月からがんゲノム医療連携病院に指定され、2019年11月からがん遺伝子パネル検査を開始しました。がん遺伝子パネル検査を行うにあたっては、様々な条件がありますので、がん遺伝子パネル検査を希望される患者様におかれましては、現在受診している主治医の先生に相談していただき、主治医の先生に書類を整備していただき、当院を受診してください。
がん遺伝子パネル検査は患者様の状態やこれまでの治療歴、病理組織の状態などに厳しい制限があり、がん遺伝子パネル検査を希望されても、検査を行えない患者様が多くいらっしゃることをご了承ください。
また現在当院では、自費診療でのがん遺伝子パネル検査は行っておりませんので、自費診療でのがん遺伝子パネル検査を希望されるときには、行っている施設をご紹介させていただきます。
がん遺伝子パネル検査の手順
1.下記の「がんゲノム外来受診申込書」をダウンロード記載し、当院地域医療連携室(FAX番号:0296-78-3589)にFAXしてください。
2.当院でチェック後連絡をさせていただきますので、原本及び病理組織を当院に送付してください。
※がん遺伝子パネル検査は、検体がない状況でも検査を行うことができますが、病理組織を使用して検査を行うことが前提になります。病理組織が全くない、もしくは検査に適合しない病理組織の時に限り、血液検体で検査を行うことができます。また血液検体で検査を行ったときには、十分な検査を行えないことがあります。
3.当院薬剤師もしくは医師から、貴院薬剤師もしくは担当医師に連絡させていただき、患者様の治療的についてお伺いさせていただきます(がん遺伝子パネル検査を行うために必要な情報です)
4.当院地域医療連携室から患者様に連絡し、当院受診日を調整の上、当院を受診していただきます。
※がん遺伝子パネル検査は、検体提出後概ね2か月ほどで患者様に結果をお話しております。また結果に関しましては、今後の治療に関すること・遺伝に関することが含まれることがあるため、必ず当院を受診し説明させていただいております。
書類
必要な書類につきましては、こちら(病診・病病連携のページ)よりダウンロードできます。
パフォーマンスステータス(Performance Status:PS)
全身状態の指標の一つで、患者さんの日常生活の制限の程度を示します。
- まったく問題なく活動できる。発症前と同じ日常生活が制限なく行える。
- 肉体的に激しい活動は制限されるが、歩行可能で、軽作業や座っての作業は行うことができる。(例:軽い家事、事務作業)
- 歩行可能で、自分の身のまわりのことはすべて可能だが、作業はできない。日中の50%以上はベッド外で過ごす。
- 限られた自分の身のまわりのことしかできない。日中の50%以上をベッドか椅子で過ごす。
- まったく動けない。自分の身のまわりのことはまったくできない。完全にベッドか椅子で過ごす。
以上はECOG(米国の腫瘍学の団体の1つ)が決めた、Performance Status(PS)を日本臨床腫瘍研究グループ(JCOG)が日本語訳にしたものです。この規準は全身状態の指標であり、病気による局所症状で活動性が制限されている場合には、臨床的に判断することになっています。