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腫瘍内科 (Medical Oncology)

スタッフ

医師名 専門領域 所属学会・専門医等

副病院長

がんセンター長

化学療法センター長

臨床腫瘍部長

筑波大学地域臨床教育センター教授 

小島 寛 (こじま ひろし)

○腫瘍内科
○血液内科
○がん薬物療法

  • 日本内科学会 認定医
  • 日本血液学会 指導医、代議員
  • 日本造血細胞移植学会
  • 日本血栓止血学会 
  • 米国血液学会
  • 米国臨床腫瘍学会
  • 国際血栓止血学会

部長

石黒 愼吾 (いしぐろ しんご)

○がん薬物療法

○緩和医療

  • 日本外科学会 認定登録医
  • 日本消化器外科学会
  • 日本臨床腫瘍学会
  • 日本癌治療学会
  • 日本臨床外科学会
  • 日本消化器内視鏡学会
  • 日本内視鏡外科学会
  • 日本人類遺伝学会
  • 日本がん治療認定医機構認定医
  • 日本医師会認定産業医

緩和ケア部長

三橋 彰一 (みつはし しょういち)

○緩和医療

○腫瘍内科

○がん薬物療法(乳腺)

緩和ケア内科参照

医長、副化学療法センター長

菅谷 明徳 (すがや あきのり)

○がん薬物療法
  • 日本内科学会 総合内科専門医
  • 日本臨床腫瘍学会 専門医・指導医
  • 日本消化器病学会 専門医
  • 日本消化器内視鏡学会 専門医・指導医
  • 日本癌治療学会
  • 日本胃癌学会

⇒外来担当医一覧表はこちら

診療科の特色,対象疾患,治療法,症例数,治療成績など

診療内容

 腫瘍内科は希少癌(肉腫、GIST、悪性黒色腫、甲状腺癌、その他)、原発不明がんを始め、抗癌剤を使用した化学療法の専門家として、消化器癌(食道癌、胃癌、大腸癌、膵・胆管癌)、造血器腫瘍(リンパ腫、骨髄腫)、婦人科癌(卵巣癌、子宮体癌)、頭頸部癌、肺癌、泌尿器科癌などの治療を担当しています。

 院内の化学療法全般の安全管理、化学療法の実施は、腫瘍内科にとって重要かつ中心的な業務です。患者さんの日常生活の活動性を可能な限り維持しながら化学療法を行うことを目標にしていますので、ごく一部の例外を除いては、外来での治療が中心です。外来化学療法に関しては、本ホームページの「化学療法センター」を参照願います。腫瘍内科として、従来の臓器別のがん診療だけではなく、がん遺伝子プロファイルに基づく推奨治療の選定、新しい臓器横断的な診断・治療方針の立案など、幅広く最新の医療を取り入れて、緩和治療も含めて、がんに付随するさまざまな医学的、社会的問題に対応できる診療体制を整えています。

対象疾患

 原発不明癌、肉腫、悪性黒色腫などの患者さんを対象として診療を行っています。消化器癌、肺癌、泌尿器癌、婦人科癌などの患者さんは、それぞれの専門診療科を受診していただくことになりますが、化学療法の適応があると判断された専門診療科から依頼があった場合には、当科で外来治療を担当させていただいています。セカンド・オピニオンのご依頼には適宜対応いたします。

腫瘍内科専門医の育成

 当科では、臨床腫瘍学、化学療法を専門とする若手医師の育成にも力を入れています。様々な新規抗がん剤、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害剤などが臨床の場に次々と供され、がんの遺伝子変異に着目した治療も始まっている現在において、幅広い知識と経験に基づく化学療法を中心とした外科手術、放射線療法、緩和医療を適切に組み合わせて安全かつ有効に、しかも患者さんの苦痛を少しでも軽減させながら、がん診療を行っていくには、専門医の育成が重要です。特に、日本臨床腫瘍学会が認定する「がん薬物療法専門医」の育成は、がん診療連携拠点病院として重要な責務であると考えています。筑波大学等からの研修医の受け入れは随時行っています。

実績

令和元年度の実績

腫瘍内科へ紹介されて診療を受けている患者さんは県西、県央、県北の広範囲から来られています。(QGISを用いて作成)

1.入院診療

 入院診療では、超高齢者やコントロール不良の糖尿病など合併症の管理が必要な方の初回化学療法、放射線治療、肉腫や希少がん等の治療で長時間の薬物投与など入院でしか実施できない化学療法等を主たる対象疾患とし、可能な限り科学的な根拠に基づいた治療を提供しています。積極的な化学療法を行うとともに、病期、患者さんの状態に応じた緩和的治療も提供しています。特に原発不明癌、肉腫の患者数は増加傾向にあり、県中北部における難治がん治療に大きく貢献しています。(表1)

表1.延べ入院患者数

  H29年度 H30年度 R元年度
乳癌 9 11 19
胃癌 0 0 0
大腸癌 0 0 1
胆・膵癌 0 1 1
甲状腺癌 0 0 0
原発不明癌 12 9 8
原発性脳腫瘍 0 0 0
悪性リンパ腫 0 2 1
肉腫 12 14 17
子宮・卵巣・腹膜癌 0 7 1
その他の希少がん 0 3 0
その他(非腫瘍、感染等) 1 6 5
合計 34 53 53

2.外来診療

 外来での抗がん剤治療を担う化学療法センターの診療において、腫瘍内科は中心的な役割を果たしています。化学療法センターでは4人の腫瘍内科医が、小児腫瘍、脳腫瘍、骨原発腫瘍を除く幅広い悪性腫瘍の化学療法を担当しています。当院では、外来抗がん剤治療は全て化学療法センターで実施していますが、この化学療法センターの管理・運営は腫瘍内科が担っています。また、化学療法外来とは別に腫瘍内科専門外来も開設し、他院において治療困難な難治性悪性腫瘍患者の紹介も幅広くご紹介いただき、積極的に受け入れています。

外来診療における各医師の担当分野は以下のようになっています。

  • 石黒(消化器癌、乳癌、原発不明癌、肉腫、悪性黒色腫、泌尿器科癌、婦人科癌、甲状腺癌、リンパ腫)
  • 小島(造血器腫瘍、消化器癌、原発不明癌)
  • 三橋(緩和医療、乳癌、肉腫)
  • 菅谷(消化器癌、原発不明癌、肉腫、希少癌)

表2.外来紹介患者数

  28年度 29年度 30年度
乳癌 1 0 1
胃癌 0 0 0
大腸癌 0 0 0
腎癌 1 1 0
卵巣癌・子宮体癌・腹膜癌 1 2 3
原発性脳腫瘍 4 9 8
悪性リンパ腫 2 0 1
急性白血病 0 1 0
その他の造血器腫瘍 3 1 0
肉腫・ユーイング肉腫 6 1 2
中皮腫 0 1 0
ランゲルハンス組織球腫 1 0 0
その他(非腫瘍、感染等) 2 1 6
合計 21 17

21

 

3.化学療法レジメン管理

 腫瘍内科は、薬剤師との協力の下、院内の全ての化学療法レジメンを管理しています。当院では化学療法安全管理委員会が、新規申請レジメンの審査・登録、抗がん剤オーダーリング・システムの管理・改修を行っていますが、これらの業務は主に腫瘍内科医およびがん専門薬剤師が担当しています。電子カルテによる安全性の高いレジメン管理システムを構築しています。

4.人材育成

 腫瘍内科はがん科学療法において中心的な役割を果たす医師の育成に努めています。今日までに日本臨床腫瘍学会のがん薬物療法専門医を4名を育成し、3名は他院で活躍しており、平成31年4月1日付けで菅谷明徳医師が着任し、腫瘍内科の専門医として消化器癌に限らず、幅広く悪性腫瘍の治療を担ってくれています。

5.業績

こちらからご覧いただけます→臨床研究発表実績

令和2年度の活動方針

 腫瘍内科は、これまでと同様に消化器癌(胃癌、食道癌、大腸癌、胆・膵臓癌、GIST)、リンパ腫、骨髄腫、その他の外来化学療法が可能な造血器悪性腫瘍、原発不明癌(乳癌推定、肺癌推定など予後良好群と推定原発臓器のない予後不良群)、粘膜型の悪性黒色腫、肉腫、甲状腺癌等の希少がん、泌尿器科癌(腎細胞癌、尿路上皮癌、前立腺癌、尿膜管癌)、婦人科癌(MSI-Highの子宮体癌、卵巣癌、原発性腹膜癌)に加えて、新型コロナウィルス対応に当たっている呼吸器内科の支援のため肺癌も含めて、可能な限りあらゆる悪性腫瘍のがん薬物療法を担っていきます。加えて、令和元年6月に保険適用になったがん遺伝子パネル検査の推進において、多職種からなるエキスパートパネルに参加し、遺伝診療部と協働し、標準的な治療をやり尽くして次の治療がない患者さんや初めから標準治療が存在しない希少がんの患者さんに、治験を含めた適切な治療が見つけられるように支援していきます。一般病院では治療困難な状態の悪性腫瘍に関して院外からのコンサルテーションあるいはセカンド・オピニオンにも引き続き力を入れていきます。また、適応疾患が増え続けている免疫チェックポイント阻害剤を用いた治療で発生する多彩なirAE(免疫関連有害事象:免疫細胞の暴走で正常細胞を攻撃することで起こる副作用)に対して、多くの診療科による支援で副作用対策を診療科横断的に行える協力体制の確立、啓発活動を行っていきます。

 化学療法センターとそこで働く外来化学療法に携わるスタッフの充実によって、ごく一部の例外を除いてほとんど全ての化学療法が外来で実施可能になりました。腫瘍内科としては、エビデンスに基づいた安全な外来化学療法を提供できる診療体制を今後も整備していきます。積極的な抗がん剤治療終了後も引き続き適切な緩和ケアが受けられるよう当院の緩和ケア病棟のみならず、地域の医療機関との連携で在宅医療、施設での暮らしを視野に入れ、残された時間をできるだけ安楽に、患者さんが望んだ生活が継続できるよう適切な時期にadvance care planning(人生計画)を実施、患者さん、ご家族の満足度の高いがん治療が行える診療体制の整備を行います。

 がん患者の増加、抗がん剤の進歩、分子標的薬の進歩、ゲノム医療の進展により、今後も化学療法実施件数は増加し、複雑、高度化していくことが予想され、さらなる安全性の確保が求められています。化学療法、臨床遺伝学、全国の治験、臨床試験に関する専門的でかつ幅広い知識・技能をもつ医師、薬剤師、看護師、バイオインフォマティシャン等のスタッフの育成にも積極的に取り組んでいきます。

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