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診療科

専門センター等

部門・活動

救急センター (Medical Emergency Center)

医師名 専門領域 所属学会・専門医等

センター長代理、

部長、総合診療科部長、第三診療部長

関 義元 (せき よしもと)

○救急医療

○総合診療
○プライマリ・ケア

日本救急医学会 専門医

総合診療科参照

整形外科部長

(難治骨折・機能再建外科担当)

新堀 浩志 (しんぼり ひろし)

○手外科

○末梢神経

○四肢機能再建外科

○脊椎外科

○四肢外傷外科

日本救急医学会 専門医

整形外科参照

総合診療科部長(医療連携担当)

関 昇子 (せき しょうこ)

○総合診療
○プライマリ・ケア

総合診療科参照

救急科医長

関根 良介 (せきね りょうすけ)
○救急医療

日本救急医学会 専門医

救急科参照

総合診療科医員

境 達郎 (さかい たつろう)

○総合診療

日本救急医学会 専門医

総合診療科参照

(非常勤医師)

筑波大学大学院 人間総合科学研究科

宮 顕 (みや けん)

○救急医療

救急科

(非常勤医師)

水戸済生会総合病院 救命救急センター

救急科部長

茨城県立こども病院小児救急・集中治療科

医長

菊地 斉 (きくち ひとし)

 

○救急医療

○集中治療医学

救急科

センターの特色,対象疾患,治療法,症例数,治療成績など

 救急センターには、3つの初療室、6つの診察室をはじめ、CT、一般X線撮影装置、内視鏡装置等を備え、ICU6床、救急一般病床8床が稼動しており、併設するヘリポートを使ってドクターヘリによる搬送も受け入れております。

 「救急患者さんは断らない」を原則に、救急車の受入およびウォークインによる救急患者さんを、平日日中は救急科医師が各科の当番医の協力をえて、休日及び夜間は7名の当直医に加え、必要時は各科のオンコール医により診療しております。平成29年度は14,117名(うち救急車搬送5,053名、ヘリ搬送18名)の救急患者さんの診療を行ないました。

 また、平成26年からはドクターカーの運用を開始し、近隣消防本部からの要請に応じて、重症外傷や心肺停止例など一刻も早い医師の接触が望まれる症例や、多数の傷病者発生事例など現場での医療チームの活動が望まれる事例に対して出動しております(平成29年度の出動数は396件)。

学会等の認定施設

 救急科専門医指定施設

円滑に診療を進めるためのお願い

  1. 来院前に連絡(電話:病院代表 0296-77-1121)をください。
  2. 他院に通院中であれば 処方されているお薬を持参ください。
  3. 他院からのご紹介は,紹介状をご持参ください。

平成24年4月から、受診された患者さんの症状を、まず看護師がお聞きして、基準に従って救急度を判断し、緊急度の高い順に診療を行う院内トリアージを実施して、より効率的な運用を行なっております。このため、診察する順序は来院された順序と異なることがありますが、ご了承願います。

 なお、小児科救急の受付は、当面の間、平日の正午より午後5時までとさせていただいています。また、婦人科救急も受け入れておりますが、産科救急に関しましては現在体制を整備中です。

 ドクターカーは近隣消防本部・救急隊の要請に基づいて出動しております。医療機関や患者さんからの直接の要請には応じることができません。

御理解と御協力をお願いいたします。

活動状況 

 平成29年度に救急センターで治療した患者数は14,117人(平成28年度に比し0.9%減)、うち救急搬送患者数は5,071人(同6.6%増)(ドクターヘリ・防災ヘリによる搬送患者18人を含む)で、患者総数は若干減少しましたが、救急搬送患者数は救急センター棟設計時の想定数5,000人を超えました(図1)。月別では、10月の電子カルテの更新の際に一時救急患者の受入を制限したことがあり、9月、10月の救急搬送患者受入数は例年に比べ減少しました(図2、図3)。重症度別の内訳は、1次(軽症):9,863人(69.9%)、2次(中等症):3635人(25.7%)、3次(重症、死亡例を含む):619人(4.4%)で、心肺停止患者は147人(検案あるいはAiのみの依頼 14件を含まず)を数えました。「救急患者は断らない」という基本方針で運営してきましたが、重症救急患者が重なった場合などはやむなく断ることもありました。茨城県救急医療情報システムによる統計では、当院の不応需事例は212件(平成28年度に比し1件減)で、応需率(救急搬送患者受入数/受入要請数)は95.4%(同0.3ポイント増)でした。夜間・休日に不応需となった事例はすべて看護部および救急センター運営委員会で断った理由や最終搬送先を調査し、検証しております。

 平日日勤帯は非常勤医も含めて救急科医師2名を配置し、救急隊からのホットラインと院内用ホットラインを持って救急診療に当たるとともに、ドクターカーの人員を確保しております。これに加え、各科の救急当番および初期研修医の救急当番2名によって、休日・夜間は外科系(HCU当直)、内科、産婦人科の3人の日・当直医、2名の初期研修医、必要時にはICU、CCU日・当直医、各科オンコール医により救急患者を診療しました。また、平成28年4月からは、救急救命士を採用し、救急センター内の業務補助およびドクターカー出動時には病院前救護活動を担っております。

 

救急患者数の年次推移

 

月別救急患者数

月別救急搬送患者数

ドクターカー

 平成26年3月より開始したドクターカー事業は、平成27年12月からは、専用のラピッドカーを購入して、これにより出動しております。心肺停止、ショック、高エネルギー外傷、胸痛、意識障害、重症喘息、窒息、中毒などの他、傷病者の救出に時間を要する事例や多数傷病者発生事案に対して、いばらき総合司令センターや近隣消防本部からの要請で出動しております。多数傷病者発生事案では、現場での初期治療に加え、医学的見地から傷病者の搬送先や搬送順序の決定に関与しております。従来からの笠間市に加え、平成29年3月には石岡市、小美玉市、10月には筑西広域市町村圏事務組合(筑西市、結城市、桜川市)、平成30年3月には常陸大宮市の各消防本部と協定を締結し、活動地域を拡大しております(図4)。

 毎月、当院職員に加え、いばらき消防司令センター職員、各消防本部職員、運転業務を担当する暁興産職員にも参加してもらってドクターカー小委員会を開催して事例の検証を行い、問題点の解決を図っております。

 平成29年度は要請件数420件(平成28年に比し106件増)に対して396件(同119件増)出動し(出動途中のキャンセルを含む)、285件(同141件増)の診療を行っております。

協定によるドクターカー活動範囲(平成30年3月現在)

ドクターカーチームとドクターカー

虐待防止

 作業部会を5回開催し、21件(平成28年に比し6件増)の虐待事例(疑いを含む)に対処しました。内容は、DV (パートナーからの暴力)9件、家庭内暴力2件、その他8件、虐待ではなかったのも2件で、対処法(重複を含む)は、関係機関への通報・通告5件、関係者への援助・助言8件などでした。また、産科においては助産師を中心として、社会的ハイリスク妊産婦(低所得、シングルマザーなど)に対し、妊娠初期から関係機関と連携して支援する体制を構築し、全出産例を対象に産後2週間検診を実施して、新生児虐待の防止に努めています。

 CPR 作業部会 

 CPR 講習会を14回開催し、68 名が参加しました。急変対応勉強会は7回開催し、各部署で実際にあった症例に類似したシミュレーションを実施しました。

院内トリアージ

 ウォークインで来院した全ての患者さんを対象にJTAS を基本としたトリアージを実施して緊急度を判定し、時宜を逸しない救急医療の提供に努めています。また、月一回作業部会を開催し、主にアンダートリアージが疑われる事例の検証にを行って、適切なトリアージの実施に向け活動しております。

救急救命士教育・研修

 救急救命士の病院実習を積極的に引き受け、救急救命士課程の学生実習2 名、就業前実習3名、就業中再教育研修延べ34 名を行いました。また、水戸地区救急医療協議会などの事後検証会に関、関根らを派遣し、さらに、近隣の消防本部の救急隊員との勉強会である救急クラブを3回開催しました。これらの活動を通じて、救急救命士による病院前救護能力の向上をはかるとともに、近隣の消防本部との緊密な連携を構築しております。また、平成28年度からは、救命救急士1名を非常勤嘱託として採用しておりますが、消防署所属の救命士になった時も高度な病院前救護活動ができるよう、指導、育成しております。

災害対策

 平成29年度は4月と平成30年3月に災害対策委員会を開催し、災害対策作業部会を2回、DMAT作業部会を11回、原子力災害作業部会を2回開催しました。

 幸いにも、平成29年度は県内において大きな災害は発生せず、全国的に見てもいくつかの風水害の他は甚大な被害を伴う災害はありませんでした。しかし、災害に対する備えは怠りなく行う必要があります。平成29年度は、災害対策本部設置訓練を5月に、災害訓練を6月に実施しました。

緊急被ばく医療 

 平成29年6月6日、日本原研大洗研究開発センターにおいて、作業員5人が被曝し、内部被曝も疑われる事故が発生しました。除染、嘱託医の診察後、5人は放射線医学総合研究所病院(千葉県)に移送され、検査・加療が行われましたが、状況によっては原子力災害拠点病院である当院に搬送される事案でした。茨城県は多数の原子力事業所を抱え、また、隣の福島県では危険な廃炉作業が続いております。原子力災害拠点病院に指定されている当院においては、万が一の事故の際は十分な活動が行えるよう、日頃から訓練を行い、体制を整えておくことが求められております。

 平成29年10月21日に福島医大原子力災害・総合支援センター教授 長谷川有史先生をチーフに福島医大からスタッフ8名、長崎大学原子力災害対策戦略本部からオブザーバー2名を派遣して頂いて、原子力災害医療派遣チーム研修会を開催し、医師6名、看護師6名、診療放射線技師9名、臨床検査技師2名、事務職3名の計26名が参加しました。また、12月13日には、日本原子力開発機構の野村幸広氏ほか2名を講師として、放射線検査センター処置室の養生及び放射線測定器の取扱いに関する講習会を開き、医師2名、診療放射線技師5名、薬剤師1名、事務職9名の計17名が参加しました。

 災害対策委員会原子力災害対策作業部会は2回開かれ、訓練の計画およびその総括、講習会に関することなどが協議されました。

 

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