周産期センター

スタッフ

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診療科の特色,対象疾患,治療法,症例数,治療成績など

診療部の特徴　

　周産期センターは、産婦人科医師と新生児科医師、助産師、薬剤師、看護師と多職種の医療スタッフで妊婦の妊娠分娩および新生児に関する診療を行っています。当院の周産期部門は、平成27年4月より産科外来診療を再開し、同年10月より４西病棟での分娩を再開しました。再開当初は、院内助産システムを活用し、比較的リスクの少ない妊産婦の診療からスタートしました。徐々に、診療範囲を拡大しながら、取り扱い分娩数は年々増えてきている状況です。平成30年より周産期部となり、令和1年より周産期センターとなりました。

　当院精神科やこころの医療センターと連携することで精神疾患合併妊婦の診療、内科と連携すること内科疾患合併妊婦の診療の受け入れも可能となりました。特に、精神疾患合併妊婦は、これまで茨城県内での分娩の受け入れが可能なのは筑波大学附属病院のみという状況で、県央地区および県北地区の当該妊婦は遠方への通院を余儀なくされていましたが、当院の周産期部門再開により、県央および県北地区からの精神疾患合併妊婦の利便性は向上したと考えています。

　また、平成28年より、茨城県の助産施設の認定を受け、経済的理由により入院助産を受けることのできない妊産婦の対応も行っています。平成30年より、特定妊婦（児童福祉法で、出産後の子の養育について出産前に支援を行うことが特に必要と認められる妊婦。例えば、収入が不安定、精神疾患がある、望まない妊娠をしたなど家庭内にリスクを抱えている妊婦）の支援を地域や行政と連携して行うための要支援妊産婦多職種連携会議を2ヶ月に1回開催しています（現在はCOVID-19流行下で不定期開催）。要支援妊産婦多職種連携会議には、当院からは産婦人科医師、小児科医師、精神科医師、助産師、看護師、ソーシャルワーカー、医事課など、地域の保健センターからは保健師、地域の行政からはこども課、福祉課などの関連する担当者が出席し、特定妊婦の支援についての情報共有を行って、病院から地域への切れ目のない支援の実現を目指しています。

　さらに、平成29年より授乳とおくすり外来を開設しました。精神疾疾患や内科疾患を合併する妊婦の診療に欠かせない妊娠授乳と薬物療法について、妊婦授乳婦薬物療法認定薬剤師・IBCLC（国際認定ラクテーションコンサルタント）資格を持つ産婦人科医師・助産師に相談することができ、くすりを飲みながらの妊娠および母乳育児について総合的にサポートできる体制が整いました。

　平成29年より遺伝診療科と連携して行っていたNIPT（新型出生前診断）の遺伝カウンセリングについては、平成30年より産婦人科遺伝外来を開設して遺伝診療科と連携しながら引き続き行っています。

　令和2年度はCOVID-19対応病院となったために産科診療に制限をもうけながらも感染対策を徹底して診療を続けています。

臨床実績

令和3年度実績

• 周産期センターでの分娩取り扱い数は、年間約50分娩ずつ増加しておりましたが、COVI-19流行の影響も受け、令和3年は210分娩と僅減となりました（下図参照）。
• 母体年齢は、平均年齢30.6歳（18歳-42歳）、初産平均年齢29.7歳、経産平均年齢31.4歳でした。早産8例（妊娠35-36週）、低出生体重児13例、帝王切開分娩34例（16.2%）、吸引分娩12例（5.7％）で、鉗子分娩2例（1.0%）でした。
• 当院への母体搬送受け入れは7例（産褥出血3例、虫垂炎1例、気管支炎1例、子宮頸がん1例、切迫早産精神疾患合併1例）、他院への母体搬送は11例（救急搬送1例、外来ハイリスク搬送10例）、他院への新生児搬送3例でした。
• 分娩以外の疾患は、異所性妊娠6例（開腹手術1例、腹腔鏡手術4例、化学療法1例）、絨毛性疾患1例（全胞状奇胎1例、部分胞状奇胎0例、侵入奇胎0例）、流産11例、人工妊娠中絶3例でした。産婦人科遺伝診療は、NIPTカウンセリング3例、NIPT検査3例、羊水検査0例でした。

分娩取り扱い数