周産期センターについて

スタッフ

医師名	専門領域	所属学会・専門医等
センター長、副病院長沖　明典(おきあきのり)	○産婦人科 ○婦人科腫瘍	産婦人科参照
産婦人科部長(婦人科腫瘍担当) 越智　寛幸(おちひろゆき)	○産婦人科 ○婦人科腫瘍	産婦人科参照
小児科部長(新生児担当) 遺伝子診療部部長筑波大学附属病院茨城県地域臨床教育センター准教授齋藤誠(さいとうまこと)	○小児科 ○新生児 ○シュミレーション医療教育 ○周産期遺伝	小児科参照
産婦人科部長(周産期医療担当) 安部　加奈子(あべかなこ)	○産婦人科 ○周産期医療 ○母乳育児支援	産婦人科参照
産婦人科部長(婦人科遺伝子治療担当) 道上　大雄(みちかみひろお)	○産婦人科 ○婦人科腫瘍	産婦人科参照
産婦人科部長(女性医学・教育担当) 加藤　敬(かとうたかし)	○産婦人科	産婦人科参照
産婦人科医長筑田　陽子 (つくだようこ)	○産婦人科	産婦人科参照
産婦人科医員久保谷　託也(くぼやたくや)	○産婦人科	産婦人科参照
産婦人科医員竹内　佳織(たけうちかおり)	○産婦人科	産婦人科参照
産婦人科医員(専攻医) 前田　康大(まえだこうだい)	○産婦人科	産婦人科参照

助産師	助産師13名（アドバンス助産師7名）
薬剤師	妊婦授乳婦薬物療法認定薬剤師1名

⇒外来担当医一覧表はこちら

診療科の特色,対象疾患,治療法,症例数,治療成績など

センターの特徴　

　周産期センターは、産婦人科医師と新生児科医師、助産師、薬剤師、看護師と多職種の医療スタッフで妊婦の妊娠分娩および新生児に関する診療を行っています。当院の周産期部門は、平成27年4月より産科外来診療を再開し、同年10月より４西病棟での分娩を再開しました。再開当初は、院内助産システムを活用し、比較的リスクの少ない妊産婦の診療からスタートしました。最近は内科や精神科疾患を持つ妊婦、社会的ハイリスク妊婦と診療範囲を拡大しています。平成30年より周産期部となり、令和元年より周産期センターと改称されました。
　当院精神科やこころの医療センターと連携することで精神疾患合併妊婦の診療、内科と連携すること内科疾患合併妊婦の診療の受け入れも可能となりました。特に、精神疾患合併妊婦は、これまで茨城県内での分娩の受け入れが可能なのは筑波大学附属病院のみという状況で、県央地区および県北地区の当該妊婦は遠方への通院を余儀なくされていましたが、当院の周産期部門再開により、県央および県北地区からの精神疾患合併妊婦の利便性は向上したと考えています。また、平成28年より、茨城県の助産施設の認定を受け、経済的理由により入院助産を受けることのできない妊産婦の対応も行っています。平成30年より、特定妊婦（児童福祉法で、出産後の子の養育について出産前に支援を行うことが特に必要と認められる妊婦。例えば、収入が不安定、精神疾患がある、望まない妊娠をしたなど家庭内にリスクを抱えている妊婦）の支援を地域や行政と連携して行うための要支援妊産婦多職種連携会議を2ヶ月に1回開催しています。要支援妊産婦多職種連携会議には、当院からは産婦人科医師、小児科医師、精神科医師、助産師、看護師、ソーシャルワーカー、医事課など、地域の保健センターからは保健師、地域の行政からはこども課、福祉課などの関連する担当者が出席し、特定妊婦の支援についての情報共有を行って、病院から地域への切れ目のない支援の実現を目指しています。必要時には、要保護児童対策協議会を開催し、分娩前か
ら生まれてくる児への支援について協議しています。さらに、平成29年より授乳とおくすり外来を開設しました。精神疾疾患や内科疾患を合併する妊婦の診療に欠かせない妊娠授乳と薬物療法について、妊婦授乳婦薬物療法認定薬剤師・IBCLC（国際認定ラクテーションコンサルタント）資格を持つ産婦人科医師・助産師に相談することができ、くすりを飲みながらの妊娠および母乳育児について総合的にサポートできる体制が整いました。平成29年より遺伝診療科と連携して行っていたNIPT（新型出生前診断）の遺伝カウンセリングについては、平成30年より産婦人科遺伝外来を開設して遺伝診療科と連携しながら継続しており、令和4年7月からは新しい出生前検査認証制度のもと基幹施設として認証され、さらに広い患者さんを対象に診療を継続しています。令和7年から、笠間市の周産期医療を担っていた産婦人科医院が分娩取扱中止したために、周辺地区の妊産婦の受け入れに支障を来さないように、セミオープンシステム（妊婦健診は産婦人科医院で実施して分娩は当院で実施するシステム）を構築して地域との連携強化することで、少子化による周産期医療崩壊を防止することに貢献していきます。

臨床実績

令和6年度実績

周産期センターでの分娩取り扱い数は、年間約50分娩ずつ増加しておりましたが、少子化の影響も受け、令和
6 年は189分娩と僅減となりました（下図参照）。
母体年齢は、平均年齢30.6歳（17歳-43歳）、初産平均年齢28.9 歳、経産平均年齢31.7歳でした。早産3例（妊娠35-36週）、低出生体重児10例、帝王切開分娩37 例（19.6%）、吸引分娩 7 例（3.7％）で、鉗子分娩 4 例（2.1%）でした。
当院への母体搬送受け入れは 8 例（COVID-19 4例、異所性妊娠3例、意識消失1例）、他院への母体搬送は14例（救急搬送3例、外来ハイリスク搬送11例）、他院への新生児搬送1例でした。
分娩以外の疾患は、異所性妊娠4例（開腹手術2例、腹腔鏡手術2例、化学療法0例）、流産20例、人工妊娠中絶3例でした。産婦人科遺伝診療は、NIPTカウンセリング17例、NIPT検査17例、羊水検査0例、その他の遺伝カウンセリング0例でした。