病院長ご挨拶

 

　当院は県立唯一の総合病院であり、理念として「患者さんに優しい、質の高い、県民に信頼される医療を提供する」ことを掲げ、県民の生命と健康を守る高度医療を提供すべく努力してまいりました。また若手医師、コメディカルなどの教育とキャリア支援を通して茨城県の医師不足解消に貢献することも当院の重要な使命です。

　現在、当院の診療は、新型コロナウイルス感染症診療、がん診療、救急医療、地域医療への支援、周産期医療、その他の政策医療などの提供があります。

 

1. 新型コロナウイルス感染症は、前述のとおり発生から3年目を迎えますが、感染症診療とともに感染防止対策が重要です。変異株の出現、ワクチン接種の普及・効果によって状況は目まぐるしく変化していますが、引き続き感染持ち込みの防止のための入院前PCR検査、面会禁止などご不便にご理解をお願いします。また感染拡大により、直接・間接的に通常診療が制限されることにもご理解ご協力をお願いいたします。
2. がん診療では、当院は2008年に国から都道府県がん診療連携拠点病院の認定を受け、以後、茨城県がん診療の基幹病院として活動しています。全国がんセンター協議会加盟施設（全国32のがんセンター）でもあり、外科治療、抗癌剤化学療法、放射線治療、緩和医療などのすべての分野において患者さん中心のがん高度専門医療を提供しています。がんゲノム医療連携拠点病院として、がんゲノム医療を提供していますが、需要の急拡大に答えるべくがんゲノム医療センターを設置します。
3. 救急医療にも職員の一致協力のもとに取り組んでいます。救急センターで治療した患者数、救急搬送数はコロナ禍の影響で2020年以降減少傾向でしたが、2021年度は回復がみられました。ただ第5波、第6波では要請された感染症病床数が非常に多く、救急診療に大きな影響が出ました。新型コロナウイルス感染症と共生するためには県内・医療圏内で救急体制のバランスを保つための連携が求められます。
4. 2015年に再開した産科診療は、年々増加し2019年度に200件を越えましたが、コロナ禍以降やや減少し200件強で推移しています。当院の特徴としては、合併症のある方や異常妊娠(異所性妊娠・子宮外妊娠）、新型コロナウイルス感染症陽性妊娠の受け入れなどが県内トップクラスです。今後も産科と新生児の専門医を中心として、信頼される周産期医療を進めてまいる所存です。
5. 地域医療連携では、歯科との連携、へき地医療拠点病院として医師・看護師の派遣支援、地域災害拠点病院、原子力災害拠点病院、難病医療拠点病院、エイズ治療拠点病院などの拠点、精神科患者身体合併症事業受入病院、助産施設、母体保護法に基づく医療機関、茨城県DMAT指定医療機関としての役割なども果たしています。なお当院は第二種感染症指定医療機関（結核）ですが、現在、新型コロナウイルス感染症入院受け入れのため結核入院治療は他医療機関にご紹介しています。

　以上、県民の期待に沿う医療、死角のない医療を推進しております。

 

　さて、茨城県は医学生を輩出する医科大学が一校のみという県で、当院は医学教育へも積極的に取り組んでいます。2011年の筑波大学寄付講座設置(茨城県地域臨床教育センター)は大きな転換期で、教育意識と院内研修システムの改革が進み、県内有数の臨床研修病院に位置づけられるようになりました。将来の医療人材である医学生の実習も年間100週以上 (2021年は時期により一部休止) 受け入れており、大学附属病院以外ではトップクラスの卒前医学教育を実施しています。これら医学教育には患者さんとご家族のご協力が不可欠ですので、ぜひご理解を賜りますようお願い致します。

　当院では医療の質と職員環境・病院経営の健全化の両立を目指しており、職員の過重労働回避に取り組んでおります。これまで日本の医療は医師の個人的努力に成り立っている状況が少なからずありましたが、2024年に本格稼働する医師の働き方改革の準備として適切な勤怠管理と医師の過重労働の是正に取り組んでおります。病院職員(医師、看護師、薬剤師、技師、事務など)の時間外労働の適正化により心身の健康を維持することが、結果的に安全安心な医療の提供、経費節減と病院経営改善をもたらすと考えています。

　最後に、当院は本館が1988年(築34年)に、がんセンター棟が1995年(築27年)に建設されており、近年、狭隘化と機能の老朽に直面しております。特に病棟、外来棟、手術室の狭隘に対する新増築あるいは改築は、前述した高度専門的医療を維持、向上させるための喫緊の課題です。地域医療構想における当院の役割を整理し、関係機関と連携しながら、このことを計画的に整備していく所存ですので、皆様のご理解ご支援をお願い申し上げます。

 

2022年4月1日